【初心者向け】「隣地斜線」をわかりやすく解説します！【基本編】

お勤めご苦労さまです。いしいさん（@ishiisans）です。
いつもこのブログを読んでいただきありがとうございます。

前回は、「道路斜線」の基本について解説しました。
まだ読んでいない人は、こちらから↓どうぞ。

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今回は、「隣地斜線」についてわかりやすく解説していきたいと思います。

先に結論を言うと、

・隣地斜線とは、建築物と隣地境界線との距離によって、建てることができる高さが決まってくること。
・計算式は、用途地域によってかわる。（L＋a）×１．２５＋２０ｍまたは、（L＋a）×２．５＋３１ｍ

です。

では、条文を用いて解説していきますね！

隣地斜線の基本ですよ～

【隣地斜線の条文】

建築基準法第５６条第１項第二号です。

　当該部分から隣地境界線までの水平距離に、次に掲げる区分に従い、イ若しくはニに定める数値が１．２５とされている建築物で高さが２０ｍを超える部分を有するもの又はイからニまでに定める数値が２．５とされている建築物（ロ及びハに掲げる建築物で、特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内にあるものを除く。以下この号及び第７項第二号において同じ。）で高さが３１ｍを超える部分を有するものにあつては、それぞれその部分から隣地境界線までの水平距離のうち最小のものに相当する距離を加えたものに、イからニまでに定める数値を乗じて得たものに、イ又はニに定める数値が１．２５とされている建築物にあつては２０ｍを、イからニまでに定める数値が２．５とされている建築物にあつては３１ｍを加えたもの

イ　第一種中高層住居専用地域若しくは第二種中高層住居専用地域内の建築物又は第一種住居地域、第二種住居地域若しくは準住居地域内の建築物（ハに掲げる建築物を除く。）　１．２５（第５２条第１項第二号の規定により容積率の限度が１０分の３０以下とされている第一種中高層住居専用地域及び第二種中高層住居専用地域以外の地域のうち、特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内の建築物にあつては、２．５）

ロ　近隣商業地域若しくは準工業地域内の建築物（ハに掲げる建築物を除く。）又は商業地域、工業地域若しくは工業専用地域内の建築物　２．５

ハ　高層住居誘導地区内の建築物であつて、その住宅の用途に供する部分の床面積の合計がその延べ面積の３分の２以上であるもの　２．５

ニ　用途地域の指定のない区域内の建築物　１．２５又は２．５のうち、特定行政庁が土地利用の状況等を考慮し当該区域を区分して都道府県都市計画審議会の議を経て定めるもの

解説

読みにくい条文ですね～。なので、重要なところにマーカーをしてみました。

そこを分解して抜き出すと、以下の７つになります。

①「当該部分から隣地境界線までの水平距離に」、
②「隣地境界線までの水平距離のうち最小のものに相当する距離を」
③「加えたものに」、
④「イからニまでに定める数値を乗じて得たものに」、
⑤「１．２５とされている建築物にあつては２０ｍを」、
⑥「２．５とされている建築物にあつては３１ｍを」
⑦「加えたもの」

そうすると、次の２つの式に書き換えることができます。
・（①＋②）×１．２５＋２０ｍ
・（①＋②）×２．５＋３１ｍ

そして、
①＝L、②＝aとすると

・（L＋a）×１．２５＋２０ｍ
・（L＋a）×２．５＋３１ｍ

が出てくるのです。

回りくどい説明になりましたがOKですか？

ちなみに、この２つの式の使い分けは、用途地域によって変わってきます。

ここで注意！

表の用途地域をよーく見てください。
・第一種低層住居専用地域
・第二種低層住居専用地域
・田園住居地域
この３つが書かれていませんよね？

つまり、この３つの用途地域では、隣地斜線は、発生してこないのです。

結構わすれがちなので、覚えておきましょう！

・第一種低層住居専用地域
・第二種低層住居専用地域
・田園住居地域
この３つの用途地域では、隣地斜線は、発生してきませんよ！

例題をやってみよう

できました？

これができればＯＫ！

さいごに

以上、【初心者向け】隣地斜線をわかりやすく解説します！【基本編】でした。

結論は、

・隣地斜線とは、建築物と隣地境界線との距離によって、建てることができる高さが決まってくること。
・計算式は、用途地域によってかわる。（L＋a）×２．５＋３１ｍ、または、（L＋a）×２．５＋３１ｍ

です。

例題を３回やれば、基本はＯＫです。
実務でも試験でも、ある程度は対応できます！

ちなみに、この隣地斜線にも緩和があります。
それは、後日まとめてみたいと思います。

さいごまでお読みいただきありがとうございました。
他の記事も読んでみてくださいね！

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