道路斜線制限とは、道路の向かい側から、建物に向かって斜めに線を引いて、その線より高い部分は建てられないというルールのことだ。建築基準法56条1項一号に定められている。

なぜこんなルールがあるのか。理由はシンプルだ。建物が道路ぎりぎりまで、まっすぐ高く建ってしまうと、道路に日が当たらなくなったり、風が通らなくなったり、道を歩く人が圧迫感を感じてしまう。そこで「道路に近いところは低く、道路から離れるほど高くしてもいい」というルールを作って、道路の周りの環境を守っている。

イメージしやすいたとえを挙げると、道路の向かい側の地面から、建物に向かって斜めの滑り台のような線が伸びていると考えるとわかりやすい。

道路の反対側の境界から、建物の方向に向かって斜めの線を引く。建物は、この斜めの線より下に収まるように設計しなければいけない。線の傾き方（勾配）は、建物がある場所の用途地域によって決まっていて、住宅が多いエリアでは線が緩やか（建物は低く抑えられる）、商業系のエリアでは線が急（建物は高くしやすい）になっている。

つまり、道路に近いところでは建物は低くなり、道路から離れた部分では高くしてもいいという、階段状というよりも斜めのスロープのような制限なのだ。

基本の考え方は、次の式で表せる。

勾配は、用途地域によって主に次の2種類に分かれている。

たとえば、道路の反対側から10m離れた場所で、勾配1.5のエリアなら、その場所での高さの上限は10m×1.5＝15mになる、という計算だ。道路から離れるほど、かけられる距離が長くなるので、建てられる高さもどんどん上がっていく。

ただし、この斜線のルールには「適用距離」という限界もある。用途地域や容積率の指定によって、おおむね20m〜35mほど道路から離れた場所まで来ると、そこから先は道路斜線の制限自体がかからなくなる仕組みになっている（具体的な距離は建築基準法施行令130条の12等で用途地域ごとに定められている）。つまり、道路斜線が実際に問題になるのは、道路にある程度近いエリアに限られるということだ。

今年の課題は「商店街に建つ併用住宅（木造3階建て）」だ。商店街ということは、用途地域は商業地域か近隣商業地域である可能性が高い。これらの地域は勾配が1.5で、住宅系のエリアより緩やかなルールになっている。さらに、今年の建物は高さ16m以下・3階建てという規模なので、多くのケースでは道路斜線にそれほど厳しく引っかかることはないと考えられる。

ただし、注意しておきたいのはこの一点だ。商店街の前面道路は、必ずしも広いとは限らない。

道路斜線の計算は、前面道路の幅員（道幅）が出発点になる。道幅が狭ければ、道路の反対側までの距離も短くなるので、同じ勾配でも建物にかけられる高さの上限は低くなる。商店街特有の、昔からある狭い道に面した敷地だと、3階建て・高さ16m以下という規模であっても、道路斜線の制限に近づいたり、ひっかかったりする可能性が出てくる。

エスキスの段階で、前面道路の幅員を確認し、そこから道路斜線で許される高さを一度計算しておくと、計画した建物の高さが本当に収まっているかどうかを早めに確認できる。

「計画の要点等」で記述する場合は、「前面道路の幅員から算出した道路斜線の制限高さに対して、計画建物の高さが収まっていることを確認した」という一文を入れておくと、単に図面が描けているだけでなく、法規上の根拠をきちんと押さえて設計したことが伝わる記述になる。

道路斜線は、難しく考えなくていい。道路の向かい側から斜めに線を引いて、その線より建物を低く収める、というだけのルールだ。道路に近いほど厳しく、道路から離れるほど緩やかになる。

今年の課題は商業系の用途地域で勾配が緩やかになりやすいが、商店街の前面道路が狭い場合は注意が必要だ。前面道路の幅員を早めに確認して、道路斜線をクリアできる高さかどうかをチェックしておくと安心だ。